常に地球環境を意識し、更なる省エネと安全な社会を創ります。
創業以来、三奉グループは「付加価値の創造と展開」こそが企業の存在意義であると位置づけ、常に明確なアイデンティティーを持って、製品開発と販売サービスに取り組んで参りました。顧客を中心としたステークホルダー相互の向上発展を根底方針として、常にお取引様とのwinwinな関係を築ける企業とすべく、皆様と共により良い明日へと前進していく決意です。
これからもより良いサービスの提供を創出する私たち 三奉電機にご期待ください。
代表取締役 崎濱 秀彦
Chief executive officer Hidehiko Sakihama
■ 使命~何のために存在しているか
地球環境保護への貢献を通して「次世代を担う若者へ夢を与えること」、そして「すべての顧客に喜びや感動を提供することが使命だと考えます。
■ 目指す姿~何を目指しているか
ライフライン分野のベストパートナーを目指しています。
■ 経営の原則~何を大切にしているか
奉仕(ほうし) 郷土に報恩できなければ、存在する意味がない。
遵奉(じゅんぼう) 最高の商品/サービスを提供できなければ、存在意義がない。
奉公(ほうこう) 世のため、人のため、地球のためでないものは、地球家族に参加する資格がない。
私たちは技術融合、サービス徹底、創造力の向上を図り、常に活力と熱意をもてる社会の実現に貢献することを企業理念とします。
弊社は、事業コンセプトを地球環境保護の軸として、LEDをはじめ次世代の技術を生かした照明、太陽光発電、空調設備、防災設備などの製造・販売及び保守義務を事業目的としています。
地域の人々からもっとも必要とされる企業を目指して・・・ 今後3年間、日本をはじめ、世界各国の企業と戦略的なパートナーシップを拡大形成し、かかる相乗効果を最大限生かすことで成長し続けることが可能と考えています。
わたしたちは、環境活動に対しての姿勢を示す環境方針に基づき、社員の環境意識の工場を図って参ります。また、地球環境の保全に貢献するため、高効率製品、省エネに配慮した商品の開発に取り組み、廃棄物の分別によるリサイクル化、ペーパーレス化など取引先を含めて企業全体で環境保全活動を推進しております。
三奉電機 株式会社は、「より少ない資源エネルギーを活用し、よりよい環境を創造する」を理念とし、三奉の提案を通して、明るい街づくりに貢献することを働き甲斐としております。また、省エネを含む専門ソリューションメーカーとして製品やサービスが環境に与える影響を的確に捉え、構築した環境マネジメントシステム(EMS)の継続的改善と汚染の予防に努め、常に環境保全活動を推進します。
会社名 | 三奉電機 株式会社 |
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代表者 | 代表取締役社長 崎濱 秀彦 |
創業 | 2011年5月 |
設立 | 2007年2月 |
資本金 | 500万円(グループ資本金8億3千万円) |
本社所在地 | 〒900-0016 沖縄県那覇市前島3丁目1番地21号 [マップ] TEL:098-860-1980 FAX:098-860-1981 |
東京支社 | 〒100-6208 東京都千代田区丸の内1-11-1 パシフィックセンチュリープレイス8階 ※東京駅八重洲南口より徒歩2分 / 京橋駅下車 徒歩5分 [マップ] TEL:03-6436-1980 / FAX:03-6436-1981 |
営業時間 | 9:00 ~ 18:00 |
事業内容 | 1.自然エネルギーによる発電及び売電事業 2.自然エネルギーを利用した発電設備機器及び省エネルギー設備機器の 開発、販売、リース、設置、施工、管理及び保守 3.環境開発設備に関する新技術の研究及び開発 4.環境及びエネルギーに関するコンサルティング 5.人材育成のための教育事業 6.前各号に付帯関連する一切の事業 |
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*AcrobatReaderはこちらからダウンロードすることができます。推進します。
創業当初は、世界的に著名な照明製造企業とのEMSやODMのコラボレーションから始まりました。 その後、日本国内における商品安定供給体制の一翼を担うために、創業メンバーによるそれらコラボ企業への資金投資や技術提供を行ったところに事業の土台があります。今日では、事業会社へと変貌し、お取引様の皆様がより満足頂けるよう足場固めに着手している次第であります。
- 三奉インベストメント 株式会社(日本)
- SANHO ELECTRONIC ASIA(FACTORY) LTD(香港)
- HARBOUR ZONE ENGINEERING LIMITED(香港)
- TK TECHNOLOGY LTD(香港)
- TIMELY ELECTRONICS CO.,LTD(香港)
- NEO‐NEON HOLDINGS LTD(香港)
- 国内メーカー及び専門商社等を推進します。